お知らせ

第1回 厚生労働大臣認定 健康増進施設 学術大会 開催報告 2023年3月13日(月)

第1回 厚生労働大臣認定  健康増進施設 学術大会 開催報告

2月25日(土)に第1回厚生労働大臣認定健康増進施設学術大会を開催致しました。
健康増進施設・指定運動療法施設にご所属の方、これから認定取得を検討されている方々、医療関係者、メディカルフィットネスを運営されている方、企業の方等、多くの皆様にご参加いただき、定員に迫る180名を超える参加者数となりました。
ご参加いただいた皆様、誠にありがとうございました。
今回、ご都合合わず参加ができなかった方もぜひ来年度はお越しください。
 
今回の学術大会では、認定施設の参加者数を上回る一般の方の参加があり、主催者としましては認定制度の普及へ期待を持てました。また多くの医療関係者の方にもご参加いただき、当制度のキーとなる医療との連携という部分においても医療関係者の方に興味を持っていただけていることを実感し嬉しく思っております。
 
基調講演には厚生労働省 健康局健康課にお越しいただき、「厚生労働省における身体活動・運動分野の取り組み」をテーマに皆様へ国からの情報共有をさせていただきました。直接お話をいただける貴重な機会となりました。
 
教育講演では、慶応義塾大学 スポーツ医学研究センター大学院健康マネジメント研究科
准教授・医学博士 厚生労働省研究班 研究者の小熊 祐子先生により、健康増進施設における「身体活動・座位行動ガイドライン」活用にむけて ~特に慢性疾患を有する場合~と題し、現在作成が進んでいる「身体活動・座位行動ガイドライン」について、特に、慢性疾患を有する方向けのガイドラインについて、考え方と各シートについてご報告いただき、あわせて、安全面(運動開始前のチェック、運動施設としての対策など)について、本年度運動施設にご協力いただいて実施したアンケート結果の情報共有をしていただきました。
 
帝京大学 医療技術学部 教授 厚生労働省研究班 研究者の佐藤 真治先生には、「標準的な運動プログラムの解説」(標準的な運動プログラムは、医療機関が運動処方箋を交付しやすいように、疾患(高血圧、2型糖尿病など)別に具体的な運動の種類や量を示したもの)というテーマで標準的な運動プログラムの行間を詳しく解説するとともに、健康増進施設での運動療法のプログラムの実施の仕方のお話や参加者からGoogleフォームを使用して意見を求めるなど分かりやすいお話で会場を盛り上げていただきました。
 

 
シンポジウムでは、医療との連携~指定運動療法施設の取り組み~の共通テーマで
厚生労働大臣認定 健康増進施設の中から3施設に登壇いただきました。
フィットネスクラブ型として、株式会社岡山スポーツ会館(OSKスポーツクラブ)の石尾様、メディカルフィットネス型として医療法人 宮仁会 猫山宮尾病院 メディカルフィットネスCUOREの石川様 、医師・フィットネスクラブの立場からは、医療法人秀英会 新庄整形外科医院 院長の新庄 信英先生に出演いただきました。
指定運動療法施設として運動療法の入会から利用までの流れ、及び、医療費控除
手続き、今後の展望、スポーツクラブが指定運動療法施設の資格を取り、会費を医療費控除して頂くための運動処方箋等の具体的方法の説明など実例を交えて参加者へ共有を行いました。
パネルディスカッションでは指定運動療法施設としての課題や問題について討論を行い、医師の方からも積極的な質問をいただく等、参加者の方から多数の質問をいただき、今後の展望や問題点について熱い討論が行われました。
 


 
一般財団法人日本健康開発財団からは温泉医科学研究所長 温泉療法専門医 博士(医学)
東京都市大学 人間科学部学部長・教授の早坂先生に登壇いただき、「温泉利用型健康増進施設との連携について」皆様へ情報共有、早稲田大学 総合研究機構の黒澤様には健康増進施設研究報告の情報共有をしていただきました。
また、表彰式では長年認定制度を活用いただいいている公益財団法人 北陸体力科学研究所、豊島区立池袋スポーツセンター、東京アスレティッククラブの3施設が表彰されました。
 

 
懇親会にも100名近い参加をいただき、施設間の繋がりの場や講師への質問の場として非常に盛り上がりました。
終了後も多数のお問合せをいただき、今後認定を検討されている皆様と繋がりを持つことができております。当連盟としてもより一層の努力をしてまいりたいと思っておりますので、厚生労働大臣認定 健康増進施設制度、指定運動療法施設制度についてご興味のある方はお気軽に事務局までお問合せください。
日本健康スポーツ連盟事務局:03-5809-1807

今後は地域でのセミナー開催も含め、厚生労働大臣認定 健康増進施設認定制度・指定運動療法施設制度の普及活動に努め、指導者と施設の一体化した健康づくりを推し進めていきたいと思っております。