第4回 健康増進施設学術大会

パーソナルジムが取り組む指定運動療法の事例 〜動機と2025年の収益紹介〜

松尾 茂（トレーナーズ株式会社 トレーナーズジム 代表取締役）

地域に根ざしたパーソナルジムというスモール企業が、なぜ「指定運動療法施設」の認定取得に挑戦し、運動療法を事業の中核に据えるに至ったのか。本講演では、創業当初に感じた「成果のばらつき」と「信頼の可視化」という課題から出発し、制度理解、医療連携の組み立て、運動療法計画と実施記録の整備、スタッフ教育、既存サービスとの両立など、現場で直面したハードルを具体的に整理します。さらに、それらをどのように仕組み化して乗り越えたのか、クリアできた点と、品質担保・人材育成・継続率向上など現在も残る課題を、再現可能な形で共有します。加えて、取り組みが収益構造にどう影響したのか、2025年の収益データをもとに、単価・稼働率・LTV・コスト管理の変化を数字で振り返ります。

今、求められる健康増進施設の役割 ―えひめカルチャーセンターの取組―

垂水 麻衣（えひめ文化健康センター 施設長）

当センターは地域に根ざした文化振興と、健康増進施設として健康づくりをサポートしています。前身の社会保険センター設立から42年、医療法人グループの民間経営に移行して17年、地域住民の健康と生きがいを支えてきました。2025年度前期の全受講生2,263名のうち医療費控除の利用者は61名と、全国的に見ても高い割合を占めます。コロナ禍では全受講生数が約40%減という打撃を受けましたが、医療費控除利用者はコロナ禍を経て1.7倍に増加しました。本講演では、生活習慣病に対する運動指導が有効であった症例や、緊急事態宣言下での職員の雇用維持の取組を紹介するとともに、健康運動指導士の介入方法・活躍の拡大法など実践的な報告を行い、健康増進施設の役割と運営課題を再考します。

医療と運動施設をつなぐ実践知 ―くまもと運動資源マップを活用した運動療法・身体活動の促進―

山下 亮（熊本機能病院併設 熊本健康・体力づくりセンター 課長）

「人生100年時代」において、医療・地域と運動・スポーツ資源との連携の社会実装が不可欠です。2022年に日本医師会が発行した健康スポーツ医学実践ガイドでは「運動関連資源マップ整備」の重要性が示され、身体活動・運動ガイド2023では健康状態と危機管理レベルに応じた運動環境選択の考え方が提示されました。これらを背景として熊本市は令和5年に「くまもと運動資源マップ」を作成し、令和6年には「運動施設間連携会議」を開催して施設・団体間ネットワークの強化も推進しています。本発表では、医療連携と運動療法促進を主目的として運用を開始した同マップの現状と、高齢者の社会参加促進や地域包括支援センター等との連携強化に向けた今後の課題を共有します。

シンポジウムIの3名がパネリストとして登壇。医療連携・施設運営・地域貢献をテーマに議論します。

ファシリテーター

田中 尚子

共同ファシリテーター

赤木 雄介

シンポジウムIで講演した3名（松尾 茂氏・垂水 麻衣氏・山下 亮氏）がパネリストとして登壇し、医療連携・施設運営・地域貢献をテーマに自由討議を行います。ファシリテーターは田中 尚子（日本健康スポーツ連盟 事務局長）、共同ファシリテーターは赤木 雄介（同 事務局次長）が務めます。各施設の実践を横断的に掘り下げ、健康増進施設のこれからを参加者とともに考えます。