財団概要
財団情報
財団法人日本健康スポーツ連盟
(JAPAN FEDERATION OF HEALTH&SPORTS)
昭和62年10月28日、文部省・厚生省両省認可により設立されました。
健康スポーツの普及を図り、健康スポーツ産業の振興や健康スポーツの技能育成の促進によって健康スポーツ活動の基盤を整備し、国民の健康推進や体力づくり、国民生活の向上に寄与することを目的としています。
主な活動内容
- ・厚生労働大臣認定健康増進施設の調査、研究
- ・厚生労働大臣認定健康増進施設の推進
- ・生活習慣病予防、高齢者の運動等、運動療法の推進
- ・「健康日本21」における健康づくり事業の推進
- ・指導者の専門知識および技術の向上のため研修会等の実施
- ・指導者のビジネス能力向上のための研修会等の実施
- ・各種委託研修会等の企画、運営
- ・健康増進施設等のコンサルティング事業
- ・健康づくり関連コンテンツの企画、制作、支援(ホームページ、ビデオ、書籍)
- ・健康づくりイベントの企画
理事長挨拶
日本健康スポーツ連盟について

理事長 玉利 齊
スポーツは様々な喜びを人に与えてくれますが、大きく分けて競技スポーツと健康スポーツの二つがあります。
競技スポーツは記録や勝利を目指して体と心を鍛え上げ競技力が向上することを目的とします。
健康スポーツは体を動かすことを楽しみ生活に役立つ健康な体と心を維持増進することが目的です。
競技スポーツはどちらかと云えば体の物理的な能力の強化に重点を置き健康スポーツは体の生理的な能力の健やかさを求めていると云えます。
どちらのスポーツもそれぞれ生甲斐を追っていることは同じですが競技スポーツは達成感を指向し健康スポーツは生きる爽快感を味わうことにあると云えるでしょう。
健康問題は現在社会や政治の中心的な課題になっておりますが基本的に大事なことは個人が日常生活に運動・栄養・休養をバランスよく配分して実践することに盡きます。
日本健康スポーツ連盟は社会状況の変化にともなって運動やスポーツが注目され始めたときに時代に先駆けて健康づくりの為のスポーツや運動の普及と指導者の必要性を提唱し厚生労働省 (当時厚生省)と文部科学省(当時文部省)に働きかけ両者共管の公益法人として昭和62年に設立認可されました。
眞先にとり組んだのが栄養やメディカル的な知識とスポーツや運動の理論と実技を合わせ持った健康運動指導士の養成です。
また、健康づくりの運動の実践の場としてスポーツクラブやフィットネスクラブで多くの人が安心安全に利用出来効果が上がることを目的に一定の基準を設けた厚生労働大臣認定健康増進施設の認可申請の為の調査・指導の事業を行っております。
さらに健康スポーツの理論や実技の為のセミナーやシンポジウム等内外の研究機関や大学と連携して開催しております。
玉利 齊 (たまり ひとし)
主な役職(主要職歴)
- 社団法人 日本ボディビル連盟 会長
- 厚生労働者更生科学審議会 委員(平成13年〜18年)
- 健康日本21推進協議会 幹事
- 財団法人 健康・体力づくり事業財団 評議員
- 社団法人 日本フィットネス産業協会 理事
- 財団法人 日本オリンピック委員会 評議員
- 財団法人 笹川スポーツ財団 理事
- 財団法人 日本ユニセフ協会 評議員
- 国際ボディビル・フィットネス連盟 執行役員
- アジアボディビル・フィットネス連盟 副会長
- 財団法人 日本プロスポーツ協会 会長補佐役 理事
けんすぽの歩み
- 昭和49年4月1日
- 健康産業懇談会として発足。
- 昭和50年10月1日
- アスレティック・ヘルスクラブ唯一の全国組織の業界団体として「日本健康スポーツ連盟」を設立。
- 昭和58年3月11日
- 日本健康スポーツ連盟関西支部発足。
- 昭和62年10月28日
- 文部省(雑体第9の5号)、厚生省(厚生省収健医第223号)の認可により、財団法人日本健康スポーツ連盟として発足。
- 昭和63年3月14日
- 厚生省告示事業である財団法人健康・体力づくり事業財団の委託事業として、第1回健康運動指導士育成講習会を開催。
- 平成元年7月11日
- 厚生大臣(厚生省収健医第160号)より、厚生大臣認定健康増進施設の調査法人として指名を受け、活動を開始。
- 平成元年9月30日
- 文部省体育局(諸体第48号)より、社会体育指導者の知識・技能審査事業の認定に関する規定に基づく審査・証明事業を行う法人としての認定を受け、活動を開始。























